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新しい働き方とテレワークのメリット・デメリットについて

2021年4月20日 2023年11月8日

最近主流の「働き方」として浸透したテレワーク・リモートワークの登場により、フレキシブルな働き方が定着しました。一方でワーカー達のモチベーション向上には、コミュニケーションの促進が必要だとしてオフィスへの出勤頻度を上げる企業も増えています。東京都による「多様な働き方に関する実態調査（テレワーク）」(※出典)によれば、テレワーク導入企業のうち、その方式は、在宅勤務が9割以上、モバイルワークが3割弱、サテライトオフィス勤務が0.7割の導入となっています。
※ https://www.hataraku.metro.tokyo.lg.jp/hatarakikata/telework/02report.pdf
テレワーク導入企業の内、採用した方式は「在宅勤務」がほとんどですが、同居家族やセキュリティ面などの点で問題があり、在宅勤務以外の共有型オフィスに働く場所を求めている傾向にあります。 では、テレワークの視点からワークスタイルに合ったレンタルオフィス活用法を考察してみます。

在宅勤務は、所属するオフィスではなく自宅を就業場所とする働き方です。在宅勤務というと、全く出社しないで、1日中自宅で仕事をするイメージがあるかもしれないですが、在宅勤務制度を導入している会社は、週１～2日を自宅勤務にする、1日の一部を自宅で就業することが一般的です。
子どもがいる家庭では、父兄が学校行事に参加することが出来たり、自宅で幼児を育てながら仕事をしたり、介護しながら働くことが出来たりなど在宅勤務は、従業員の利便性が高まります。在宅勤務の一部導入により、子どもを保育園に送ってから遅めの出社をするという働き方もできます。在宅勤務の方式は、家庭内での用事を行いながら就業できる点や、通勤時間も業務に充てることができる点に利点があります。

次にモバイル勤務は、移動中の電車の中や顧客先、カフェ、ホテルのラウンジなどを就業場所とする働き方です。従来より営業職などで多く採用されています。外出頻度が高い業務では、移動・待機時間に効率的に業務を行うことができ、自宅から直行・直帰出来ればオフィスに戻って仕事をする必要もなく、時間・場所を有効に活用することができます。

サテライトオフィス勤務は、本社のオフィスから離れたところに設置した部門共用オフィスで就業する施設利用型の働き方です。専用型と共用型、またはその両方を組み合わせた働き方があります。
専用型サテライトオフィスは、自社や自社の一部門が専用で利用するサテライトオフィスです。自社専用の個室等で業務を行うことが出来るので、ビジネス情報の管理（重要書類・契約書の保管など）や個々の荷物、セキュリティ面でも安心です。営業活動後に本社に戻らず最寄りのオフィスに立ち寄って利用するケースや、自宅近くのサテライトオフィスで勤務するケースなどがあります。自社の事業所の中に社内サテライトオフィスを設置する場合もあれば、他社が運営する個室サービスのあるサテライトオフィスを利用する場合があります。
共用型サテライトオフィスは、自社専用ではなく、複数の企業や個人が共用するオフィスを利用して業務を行うスタイルです。自社専用ではないシェアオフィスまたはコワーキングスペースと呼ぶ場合もあります。当初は、フリーランスや起業家の利用が多かったのですが、最近は企業がこれらの施設と契約して、従業員に利用させるケースも増えつつあります。

もともとテレワークや働き方改革の推進については「効率的な労働を目指し生産性の向上を図ること」にありました。通勤時間の短縮や、家にいながらにして就業できる点はまさに効率的と言えます。コロナ禍により在宅勤務が浸透すると、オフィスの在り方について問われるようになってきました。今では時間も場所も関係なく、PCさえあればいつでも自由に働ける環境があるからです。
しかしながら働き手からは、家族がいる中での業務効率の難しさや、集中力の低下に直面している声が上がっています。社員同士のコミュニケーション不足についての指摘など、問題点も出てきています。

【メリット】

      ✅ 業務の生産性向上
      ✅ 時間と場所にとらわれない働き方ができる
      ✅ 通勤時間を考えなくて良い
      ✅ オフィスコストの削減

【デメリット】

      ✅ 家族がいる中での業務の難しさ
      ✅ 集中できる仕事環境がない
      ✅ 社員同士のコミュニケーション不足による、チームワークの低下
      ✅ セキュリティのリスク

さて、上記のようにテレワーク・在宅勤務はメリット・デメリットどちらの側面も持っていることが分かりました。このデメリットをクリアにする方法として、ハイブリッド型ワークスタイルが挙げられます。週3日はテレワーク・リモートワークとし、残りは出社するという風に、自身の働き方に合わせて上手く組み合わせることが大切です。

「時間も場所も関係なく働ける」といえど、パソコンの画面が見られる不安のあるカフェや、他人に聞かれてしまう恐れのある場所で重要な業務内容の電話をかけることは躊躇してしまいます。リスクを伴うことはしたくないものです。セキュリティが完備されたテレブースや、コワーキングスペース、レンタルオフィスなどはワークスペースとして最適でしょう。

活気あるコワーキングスペースや、シェアオフィスの場合、時として集中できない場合があります。静かに集中して仕事ができるスペースをお探しなら、賃貸事務所かセキュリティのかかるレンタルオフィスを選択するのはいかがでしょうか。

通勤時間の短縮に、ご自宅からほど近いコワーキングスペースを活用するのも手のひとつです。短縮された時間を業務に充てることもできますし、プライベートな時間に充てることも可能です。時間を有効活用できることで、働き手のモチベーション向上も期待できそうです。

コロナ後のオフィス回帰については、『アフターコロナのオフィスにおける変化と問題点｜再開に向けた準備も』をご参照ください。

新しいワークスタイルが日常となった今、オフィスのあり方が問われています。一昔前のデスクがずらりと並んでいるようなオフィスはもうなく、フリーアドレス型のワークスペースが主流になってきています。ハイブリッドな働き方に最適なワークスペースを望む声は以前にも増して高まっており、どの程度のオフィス空間必要なのか頭を抱える企業も多いのではないでしょうか。在宅勤務やリモートワークは当たり前の時代。そんな時だからこそ、オフィスの重要性も再認識されています。
レンタルオフィスはそんな新しいワークスタイルに最適な、オフィス空間造りをしています。

次回はテレワーク導入の失敗例とは？生産性向上と働き方の課題について解説についてお話をしたいと思います。

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