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レンタルオフィスの料金相場は？一般的な賃貸事務所と比較して解説

2023年3月7日 2025年7月27日

近年、スタートアップ企業やベンチャー企業がレンタルオフィスを利用して起業するケースが増えてきています。 レンタルオフィスは一般的な賃貸事務所に比べるとコストが安いというイメージがありますが、実際にはどのくらいの費用がかかるのでしょうか？また、レンタルオフィスには、生産性、業務効率をアップさせる追加オプションを設定できるケースがあります。
今回はレンタルオフィスの料金相場と、レンタルオフィスの利用料金の内訳、利用料金を安くするコツなどを解説。加えて、他のオフィス形態との比較やトラブルを避けるために確認しておくべきポイントなどもお伝えしているので、ぜひ最後までご覧ください。

【目次】
１． レンタルオフィスの料金相場はどのくらい？
２．レンタルオフィスを利用するときの費用内訳
３． レンタルオフィスの料金に影響する主な要因
４． レンタルオフィスの利用料金を安くするコツ
５． 他のオフィス形態との比較
６． レンタルオフィスの料金トラブルを防ぐために確認しておくべきポイント
７． 利用目的別の最適な料金プラン
８．まとめ

レンタルオフィスを利用する際は、毎月どのくらいの費用がかかるのか、あらかじめ把握しておく必要があります。 ここでは一例として、東京都内における一般的なレンタルオフィスと賃貸事務所の料金相場を比較してみました。

レンタルオフィスの料金相場は、オフィスの広さや立地、グレード、付帯サービス、付帯設備などによって異なります。ここでは東京都内における平均的なレンタルオフィスの料金相場を、広さとグレード別にご紹介します。

    table 　
    オフィスの広さの目安料金相場
    1～2名用（4～6㎡）10～25万円
    3～5名用（8～15㎡）15～65万円
    6～10名用（18～25㎡）50～130万円
    11～20名用（25～50㎡）100～250万円
    　
    レンタルオフィスグレード定義料金相場（1名あたり）
    Aグレード都内の一等地や人気エリアに建っている
    各種様々なサービスあり、
    無料で利用できる共有設備が充実    		13~15万円程度
    Bグレード最寄り駅から徒歩10分以内
    一通りの基本設備がある    		10万円程度
    Cグレード安さ重視、受付無人など
    フリーランスや個人事業主向け    		3～5万円程度

レンタルオフィスのグレードは、オフィスに付属する価値やサービスによって変わります。 最上級のAグレードは、都内の一等地や人気エリアに建っている・受付による電話代行や郵便対応・無料で利用できる共有ラウンジやカフェがある・シャワーやペット預かりサービスがあるなど、万全の福利厚生が整っています。
Bグレードは受付あり、最寄り駅から徒歩10分以内、ロッカーやカフェがあるなど、一通りの条件・設備が整っています
Cグレードは最もシンプルで、受付はありませんが、必要最低限のオフィス家具が付いているケースが多いです。
このように、同じ都内のレンタルオフィスでも広さやグレードによって料金相場がかなり変化しますので、利用する人数や用途に応じて適切なオフィスを選ぶことが大切です。

賃貸事務所の料金相場もレンタルオフィス同様、広さや立地などの条件によって変化しますが、最低でも10～20万円ほどの賃料が発生する場合がほとんどです。条件によってはそれ以上の賃料がかかる物件も多い上、敷金や礼金も発生するため、初期費用がかさんでしまう可能性があります。また、賃貸事務所の多くは1区画や1フロア単位で貸し出しているため、少人数用の賃貸事務所の選択肢は限られます。
1～2名など少ない人数で借りる場合、1名あたりのコストが高くなってしまう点には注意が必要です。

レンタルオフィスの料金相場は、人気に比例する傾向にあります。都内では、渋谷や新宿、銀座、青山などのエリアは人気が高く、そのぶん料金相場も高めです。都心から離れれば料金も安くなりますが、事業への信頼性やブランド力も下がってしまうので注意しましょう。なお、地方都市であっても、福岡や仙台などの人気エリアは相場が高くなります。もちろん、都内一等地に比べれば割安ですが、同じ県内の他エリアと比較すると割高なので、場所を選ぶ時は予算も考慮しながら検討しましょう。

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レンタルオフィスの利用料金にはいろいろな費用が含まれています。 オプションとして別料金が発生するケースもありますので、契約の際は料金表や規約をしっかりチェックしましょう。 ここではレンタルオフィスの利用料金の主な内訳をご紹介します。

レンタルオフィスを利用する際、入会金や事務手数料、保証金などが発生する場合があります。 保証金に関しては後に戻ってくるケースが多いですが、入会金や事務手数料は還付されませんので、いくらかかるか確認しておきましょう。

レンタルオフィスの基本的な利用料金です。 毎月発生する固定費なので、きちんと収支に組み込んでおく必要があります。なお、月額料金に含まれるサービスはレンタルオフィスごとに異なりますので、月額料金の内訳も確認しておきましょう。

レンタルオフィスを運用・維持するために用いられる費用のことです。たとえば設備利用料やごみ処理費などは共益費に含まれます。共益費は前述した月額料金にあらかじめ組み込まれているケースもあります。

契約を更新する際にかかる事務手数料のことです。 レンタルオフィスによって有無が異なりますので、契約前に確かめておきましょう。

受付による電話代行や郵便物の受け取り、コピー、ラウンジなどを利用すると、オプション費用が発生する場合があります。グレードの高いレンタルオフィスなら月額料金に含まれているケースが多いです。ただ、追加オプションで設定しているレンタルオフィスの場合、別途費用が掛かります。

レンタルオフィスは、どのような要素が料金に影響するのでしょうか。レンタルオフィスの料金に影響する主な要因を紹介します。

レンタルオフィスの料金に大きく影響するのが立地の利便性です。駅からの距離やオフィス周辺の環境は、料金設定の基準となります。
たとえば、ターミナル駅から徒歩5分以内の一等地にある物件はアクセスの良さやビジネスの信頼感を与えられるという点で人気が高く、相場も高めに設定されています。また、周囲に飲食店や銀行、郵便局、コンビニなどが揃っているかどうかも重要なポイントです。顧客との打ち合わせや従業員の通勤にも便利なため、こうした条件を重視する企業は多くあります。
反対に、駅からやや距離がある場所や郊外の物件であれば、コストを抑えられる可能性があります。コストと利便性のバランスをどう取るかが選定時のポイントです。

建物の築年数や設備の新しさも料金に直結する要素です。築浅の建物やリノベーション済みの物件では、内装が綺麗で、空調・照明・インターネット環境といった設備が最新仕様で整えられているケースが多いため全体的に使用感が良く、快適に仕事ができる環境が期待できます。その分、料金はやや高くなる傾向があります。
ただし、築年数が経っていても、しっかりとしたメンテナンスや改修がされていれば快適に使えるケースも少なくありません。築年数だけで判断せず、設備の内容やメンテナンスの有無を確認することが大切です。特にテレワークやオンライン会議の機会も多くなった現代では、通信環境の整備状況などは重視すべきポイントです。

レンタルオフィスの利用可能時間は、プランごとの料金差を生む大きな要因です。たとえば「平日9:00〜18:00のみ利用可能」といった時間制限があるプランは、比較的リーズナブルな価格で提供されることが多い傾向にあります。
一方で、夜間や土日祝日も利用できるプラン、さらに24時間365日利用可能なオフィスは便利である一方、管理コストやセキュリティ対策も必要となるため、その分料金が高くなりがちです。フレックスタイム制や海外とのやり取りがあるビジネスなど、勤務時間が不規則な企業には24時間利用できるオフィスが適しているでしょう。
自社の働き方とコストのバランスを考慮しながら必要なプランを選択することが重要です。

レンタルオフィスでは、セキュリティの充実度によって料金が変動します。オートロックやICカードキー、監視カメラ、警備員の巡回など、安全性を高める設備やサービスが整っているオフィスほど、月額費用は高くなる傾向があります。
特に、重要書類や顧客情報を扱う業種においては、セキュリティの信頼性は非常に重要です。加えて、夜間や休日の利用がある場合は、出入口の管理体制や入退室履歴の記録など利用者以外の侵入を防ぐための工夫がされているかも確認しておきましょう。安全性が確保されていれば、社員の安心感にもつながり、ビジネスの信頼性も高まります。

レンタルオフィスの運営会社のブランド力や信頼性も、料金に影響を与える要因の一つです。大手企業や長年の実績がある企業が運営するレンタルオフィスは、サービスの質や設備のメンテナンスに対する安心感があり、ビジネス相手にも良い印象を与えられるというメリットがあります。ただし、その分ブランド価値が価格に反映されるため、やや高額になることもあります。
また、信頼できる運営会社であれば、トラブル時の対応や契約条件の明確さ、サポート体制の充実など、長期的に利用するうえでの満足度も高くなるでしょう。コスト重視だけでなく、信頼性や対応力を重視する場合には、運営企業の評判も確認しておくことが大切です。

レンタルオフィスの利用料金を安く抑えるためのコツを2つご紹介します。

レンタルオフィスにはさまざまなオプションサービスがありますが、業務効率や、一人当たりの生産性を考慮せずに利用すると月額料金がかさんでしまいます。 オプション内容はしっかり精査し、自社に必要ないと判断したオプションはなるべく付けないようにしましょう。 ただ、オプションを利用するとコストは上がりますが、業務効率が上昇や、生産性の担保を期待できます。
必要なオプションだけを選択できるレンタルオフィスを利用すれば、無駄なく業務効率をアップさせることが可能です。

レンタルオフィスの中には、随時または不定期でキャンペーンを行っているところがあります。 キャンペーン中は割引価格が適用され、通常よりもお得な料金でレンタルオフィスを利用することが可能です。
キャンペーン情報はレンタルオフィスの公式ホームページなどに掲載されていますので、気になるオフィスがあったらホームページをこまめにチェックしてみましょう。

レンタルオフィスの利用料に含まれるサービスの範囲は、施設によって大きく異なります。たとえば、会議室の利用や郵便物の受け取り、Wi-Fiや水道光熱費、清掃サービスなどが基本料金に含まれているケースもあれば、別途オプションとして料金が発生する場合もあります。
表面的な月額料金だけを比較すると割安に見えても、必要なサービスがすべて別料金で追加されると結果的にコストが高くつくことがあるため注意が必要です。逆に、月額料金はやや高めでも多くのサービスが料金内に含まれていれば、トータルではお得になるケースもあります。
契約前には料金に含まれる内容を細かく確認し、自社のニーズに合った料金体系かどうかを見極めることが、賢くコストを抑えるための重要なポイントです。

レンタルオフィス以外にも、オフィスの形態は多くあります。レンタルオフィスと他のオフィス形態を比較しながら、それぞれの特徴を紹介します。

賃貸オフィスは、自社専用の空間を長期的に利用できる点が魅力ですが、初期費用が非常に高額になることが最大のデメリットです。契約時には、敷金・礼金に加えて、不動産仲介手数料、前家賃、火災保険料など多くの費用が発生します。さらに、内装工事費やオフィス家具の購入、通信設備やネットワークの整備といった初期投資も必要です。
一方、レンタルオフィスは必要な設備があらかじめ整っており、入居後すぐに業務を開始できます。初期費用は一般的に入会金や保証金程度に抑えられ、月額費用には光熱費やインターネット使用料が含まれていることも多く、予算を組みやすいのが特徴です。また、賃貸オフィスに比べて短期間での契約・解約が可能なため、事業の状況に応じて柔軟に対応可能です。必要な時に必要なだけ契約できるため、テレワークや出張業務とも相性が良く、サテライトオフィスとしても便利に活用できるでしょう。
レンタルオフィスは、スタートアップや短期プロジェクト、地方展開のテスト運用などには特に適した選択肢といえるでしょう。

シェアオフィスやコワーキングスペースは、共有型のワークスペースを利用するスタイルで、リーズナブルな価格とコミュニティ形成のしやすさが特徴です。フリーアドレス形式のデスクを使用し、オープンスペースで他の利用者と共に作業を行うため、ネットワーキングや情報交換の場としても有効でしょう。また、利用時間や頻度に応じた多様なプランが用意されていることが多く、副業やテレワークなどにも適しています。
一方、レンタルオフィスは専用の個室を利用できるケースが多く、業務中のプライバシーやセキュリティが確保される点がメリットです。顧客情報を扱う業種や静かな環境で集中して作業したい場合には、レンタルオフィスの方が適しています。また、電話応対や受付サービスなどが含まれるプランもあり、対外的な信用力を求めるビジネスにとってはメリットが大きいといえるでしょう。

バーチャルオフィスは、実際の業務スペースを持たずに住所・電話番号・郵便物受取などの機能だけを利用できるサービスです。非常に低コストで法人登記や名刺への住所記載が可能なため、初期費用や固定費を抑えたい起業家や副業ワーカーに人気があります。ただし、実際の作業スペースや会議室の利用が必要な場合は別途料金が発生したり、そもそもスペースを提供していない施設も存在したりするため、業務内容との適合性を見極めることが重要です。
一方でレンタルオフィスはバーチャルオフィスの機能を含みつつ、実際の作業環境も提供するため、業務の実態が必要な場合に適しています。たとえば、顧客との打ち合わせやスタッフの常駐が求められる場合にはバーチャルオフィスでは対応が難しいため、レンタルオフィスのほうが実用的です。コスト面ではバーチャルオフィスのほうが優位ですが、用途によってはレンタルオフィスのほうが総合的なコストパフォーマンスが高いケースもあります。

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レンタルオフィスでの料金トラブルを防ぐためには、あらかじめ確認しておくべきポイントがあります。予期せぬトラブルに遭遇しないためにも、以下のような点に注意しましょう。

レンタルオフィスを契約する前には、提示されている料金の内訳を必ず確認することが重要です。一見すると手頃な価格に見えても、実際には基本料金の他に多くのオプション費用が加算され、トータルで想定以上の金額になることがあります。特に、インターネット利用料、会議室利用料、郵便物の転送費、受付サービス料などが別料金の場合、それらを含めた実質的な月額費用を算出して比較しなければなりません。
また、見積もりの段階で「どこまでが基本料金に含まれるか」「追加費用が発生するのはどの項目か」「それぞれの単価はいくらか」といった点を明確にしておくことで、契約後のトラブルを未然に防ぐことができます。契約書には具体的な金額の記載がない場合もあるため、不明な点は必ず書面またはメールで確認を取り、記録を残しておくと安心です。

レンタルオフィスの料金表は、税抜き価格で表示されているケースもあります。消費税を含めた実際の支払額を把握していないと月額費用が数千円単位で上がることになり、予算オーバーの原因になる可能性があります。特に、法人利用や予算管理が厳しい場合には、税込みでの月額総額を正確に把握しておくことが必要です。
また、公式サイトやパンフレット、広告媒体によっては、税抜きと税込みが混在して記載されていることもあるため情報の見落としが起こりがちです。契約前に表示金額の税区分を明確にし、実際に支払う金額ベースで費用対効果を判断するようにしましょう。比較検討の際にもすべて税込みで統一して考えることで、より正確な判断が可能になります。

契約期間の更新条件や、解約時の条項も事前にしっかり確認しておくべきポイントです。多くのレンタルオフィスでは、一定期間前の申し出がないと自動更新となる契約形態を採用しており、知らないうちに契約が継続していたというケースもあります。また、解約時には違約金が発生する場合や、原状回復費用・清掃費用などが別途請求されることもあるため、事前に具体的な金額や条件を把握しておくことが重要です。
特に短期利用を想定している場合や、事業の状況に応じて柔軟に解約する可能性がある場合には、解約通知期間や途中解約に関するペナルティの有無を必ず確認しましょう。また、更新手続きの有無や更新後の料金が変更になる可能性についても、担当者に明確に説明を求めておくことをおすすめします。

実際にレンタルオフィスを利用したユーザーの口コミやレビューは、契約前の参考情報として非常に有効です。公式サイトには掲載されていない利用者目線の情報から、料金に関する想定外の出費や、オプションの強制加入、管理対応の良し悪しなどが見えてくることがあります。特に「追加料金が多かった」「契約時に説明がなかった費用が発生した」といったネガティブな情報が複数見られる場合は、慎重な判断が必要になるでしょう。
口コミはGoogleレビュー、SNS、比較サイトなど複数の情報源をチェックすると、より信頼性の高い判断材料になります。また、実際の利用写真や詳細なレビューがある場合は、施設の雰囲気や設備の使い勝手も把握しやすくなります。コストだけでなく、サービスの質や運営の透明性を確認する意味でも、口コミの活用は欠かせません。

レンタルオフィスでどのプランを選ぶべきかは、利用目的によって異なります。ここでは、利用目的別の最適な料金プランを紹介します。

法人登記を前提としてレンタルオフィスを利用する場合は、「登記可能物件」であることが最優先条件となります。レンタルオフィスの中には登記不可のプランも存在するため、事前確認が必須です。また、登記だけでなく、郵便物の受け取りや転送サービス、電話番号の貸与など、実務で必要となる基本機能が付帯しているかも確認しましょう。
実際の業務スペースを使わない場合には、バーチャルオフィスの方が低価格で法人登記を行えるため、コストを抑えたい方にはおすすめです。ただし、税務署や金融機関の審査においてバーチャルオフィスの住所に対して慎重な目が向けられることもあるため、社会的信頼性や将来的な拡張を考慮するのであればレンタルオフィスの方が安心です。
また、登記だけでなく事務作業や来客対応を想定している場合には、最低限の個室が利用できるプランを選ぶことでバランスの取れた運用が可能になります。

副業や個人事業主としての活動にレンタルオフィスを使う場合、最も重要なのは「必要最小限の設備で、無駄なく運用できるプランを選ぶこと」です。初期費用を抑えつつ、必要に応じてオプションを追加できる柔軟性のあるプランを選ぶことで、変化する働き方やビジネス規模に対応できます。
たとえば、平日日中だけ利用できるプランや共用スペース中心の低価格プランを選び、必要なときだけ会議室や個室を予約する形で利用すれば、コストパフォーマンスを最大限に引き出せます。また、業務が拡大してチーム体制になった際に、同じ施設内でプランのグレードアップが可能なレンタルオフィスであれば、事業の成長にもスムーズに対応可能です。

社員数名が常駐する拠点としてレンタルオフィスを検討する場合は、個室の広さやレイアウト変更の柔軟性がポイントです。1～4名程度での利用を想定した個室プランを選ぶことで、固定費を抑えつつ業務の効率を確保できます。また、フロア共有のレンタルオフィスでも、施錠可能な個室があるかどうかでセキュリティや集中環境が大きく異なるため、忘れずにチェックしておきたいところです。
社員の入退職やプロジェクトによる人数変動に対応するためには、月単位で利用人数や部屋の大きさを調整できる施設が理想です。加えて会議室や複合機、給湯室といった共用設備の充実度もチェックしておきましょう。複数名で利用する場合、専有スペースの快適さに加え、共用スペースの利便性が日々の業務効率に大きく影響するため、見学時には実際の動線も確認することが大切です。

クライアントとの打ち合わせや社内ミーティングなど、会議中心の短時間利用を目的としている場合は、時間単位で会議室を利用できるレンタルオフィスが最適です。必要なときだけ利用できるため、オフィスを常設するよりも大幅にコストを削減できます。
ただし、1回あたりの料金は比較的高く設定されている場合もあるため、月に何度利用するかを明確にしておくことが重要です。利用頻度が高い場合には、会議室を月額定額で使えるプランや複数回分のチケットをまとめて購入できる割引プランなどを検討すると、コストメリットが大きくなります。また、急な予約やキャンセルが多い業務形態であれば、オンラインでの空室確認や即時予約が可能なオフィスを選ぶと業務のスピード感を損なわずに活用できます。

レンタルオフィスの利用料金は、オフィスの広さや立地、サービス内容などによって異なります。また、別途オプションも選べる仕組みになっており、付帯したサービスに応じて月額料金が上乗せされます。レンタルオフィスを上手に利用するために、自社に適した規模・サービス内容のレンタルオフィスを選び、必要なオプションのみ付加することが大切です。
また、同じ規模・サービス内容でも立地によって料金相場は大きく変動しますので、エリアごとの費用の目安もチェックしておくことをおすすめします。

クロスコープが提供するレンタルオフィスは、都内8拠点、仙台に1拠点の合計9拠点を展開している法人向け個室型レンタルオフィスです。専有でご利用いただける個室型の執務室は1名用から100名規模まで用意しております。 執務室をご契約いただくと、共有スペースである「会議室」「ラウンジ」「コワーキングスペース」「ウェブブース」などが付帯設備としてついてきます。ご契約いただいたオフィスだけでなく、全拠点の会議室利用権限が付与されます。クロスコープは駅チカの一等地にある点や、高級感のある内装、共有できる多様なワークスペースなどに好評をいただいております。格安レンタルオフィスとは一線を画した「クロスコープ」で是非オフィスを構えてみませんか？

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